ADKマーケティング・ソリューションズ、 「ADK生活者総合調査2022」より『テレビ画面の使われ方』に関するレポートを発表

～テレビのインターネット接続率は約半数に到達、テレビ画面上でのYouTube利用率がBS・CS・CATV放送を上回る～

株式会社ADKマーケティング・ソリューションズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：大山 俊哉、以下「ADK MS」）は、2008年より関東・関西地区の男女15-79歳10,000名以上を対象としたオリジナル調査「ADK生活者総合調査」を毎年行っております。この調査ではライフスタイル・消費行動・メディア接触などの多面的視点から生活者の実態を捉えることができます。この度「ADK生活者総合調査2022」より『テレビ画面の使われ方』に関するレポートを発表しました。
コネクテッドTV（インターネットに接続されたテレビデバイス）で、様々なコンテンツ配信サービス（以下「サービス」）を楽しむユーザーが増えていることをうけ、「ADK生活者総合調査」では、2022年度からテレビ画面の使われ方に関する設問を追加しています。
この度、テレビ画面におけるサービスの利用・視聴のされ方（地上波テレビ放送、BS・CS・CATV放送、インターネット動画）を分析した結果、テレビ画面におけるYouTube利用がBS・CS・CATV放送の視聴を上回り、地上波テレビ放送をほとんど視聴しない層でも、テレビ画面でのYouTube利用率は30%を超えることが分かりました。

また、今回のレポートから見えてきたテレビ画面の使われ方を元に、より詳細なデータも公開しております。
本調査の詳細については、当社担当までお問合せください。

＜詳細＞

テレビのインターネット接続率は、約半数に到達。
テレビでの「インターネット配信のみ」利用者も全体の約5%存在。

家庭のテレビやテレビ接続機器にインターネットをつないでいるかと聞いたところ、全体の約半数である45.5%が接続していると回答しました。(図1)
また、テレビ画面上で週1日以上視聴・利用しているサービスについて聞いたところ、全体では「放送のみ」47.7%、「放送・インターネット配信両方」40.1%、「インターネット配信のみ」5.4%で、「週1日以上の視聴・利用なし※」は6.6%でした。
年代別では、34歳以下の約10％（15～19歳9.5%、20～34歳11.5%）がインターネット配信のみ利用しており、そもそも”週1日以上テレビを利用していない”という人も約10％（15～19歳12.0%、20～34歳10.8%）おり、若年層のテレビ離れがうかがえる結果となりました。 (図2)
※ 放送：地上波テレビ放送（リアルタイム視聴・録画再生）及びBS・CS・CATV放送（リアルタイム視聴・録画再生）
※ インターネット配信：YouTube、TVer、Netflix、Hulu、Amazonプライム・ビデオ、ABEMA、GYAO!、ニコニコ動画、上記以外のインターネット動画配信サービス、音楽配信サービス（Spotify、Apple Music、LINE MUSICなど）
※ その他（ゲーム・DVD等）のみ：放送及びインターネット配信の利用がなく、ゲーム（PlayStation、Nintendo Switchなど）、DVD・ブルーレイソフト(レンタルを含む)の視聴、インターネット配信以外のウェブサイト閲覧のみ利用
※ 週1日以上の視聴・利用なし：いずれのサービスもテレビ画面上での週1日以上利用なし(テレビ利用全くなしを含む)

テレビ画面上で利用されるサービスのトップは地上波テレビ放送。
YouTubeがそれに続き、BS・CS・CATV放送を上回る。

テレビ画面で週1回以上利用しているサービスについて聞いたところ、最も利用率が高かったのは地上波テレビ放送（リアルタイム視聴・録画再生）の視聴で、87.2%となりました。続いて、YouTubeが34.5%でBS・CS・CATV放送（リアルタイム視聴・録画再生）の33.0%を超え、Amazonプライム・ビデオやTVerがそれに追随する結果となりました。 (図3)

地上波をほとんど視聴しない層でも、テレビ画面上でのYouTube利用率は30%を超える。

1日あたりの地上波テレビ放送(リアルタイム視聴)の視聴時間について聞いたところ、最も多い回答は「2時間～4時間」24.2%、続いて「1～2時間」24.1%となりました。
一方、地上波テレビ放送をほとんど視聴しない「30分未満」「週1日以上視聴なし」の層も合計で21.9%存在していることが分かりました。(図4)
テレビ画面上で利用しているサービスの回答(図3)を、地上波テレビ放送の視聴時間別にみると、視聴時間「30分未満」、「週1日以上視聴なし」の層のうち30%以上が、テレビ画面において週1回以上YouTubeを利用していることが分かりました。(図5)

よって、地上波テレビの視聴時間が短く、テレビCMでの訴求が難しい層に対しても、コネクテッドTV広告を使うことでリーチの獲得が期待できると考えられます。

今後もADK MSではADK生活者総合調査を活用し、ターゲットプロファイリングや新商品開発、メディアプランニングなど、みなさまのビジネスの課題解決に貢献してまいります。

＜「ADK生活者総合調査」について＞
2008年度よりADKが毎年関東・関西エリア在住の男女10,000名以上を対象に行っている、独自の大規模生活者調査。意識/価値観・消費行動・メディア接触などの多岐にわたる項目を、同一のサンプルに聴取したシングルソースデータとなっており、生活者の意識・行動からメディア接触まで一貫した分析が可能です。また、ADK MS では東京大学、早稲田大学、武蔵大学と「データサイエンス領域」で連携し、教育・研究用に過去の生活者総合調査データを無償で提供しています。

―調査概要―
目的：生活者の生活行動・価値観・メディア接触を多面的に把握するため
対象エリア：関東 (東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・群馬県・栃木県・茨城県)
関西 (大阪府・京都府・兵庫県・奈良県・和歌山県・滋賀県)
対象者条件：15～79歳の男女（中学生は除く）
サンプル数：16,196名
調査手法：インターネット調査
調査期間：2022/5/17(火)～6/6(火)

【本件に関する問合せ先】
株式会社ADKマーケティング・ソリューションズ
　統合チャネル戦略センター　R&Dユニット　データインフラ開発グループ　田代/山崎
　ビジネス戦略局 PRグループ　後藤/根岸/内山　e-mail：mspr@adk.jp